【BCP対策】大型地震の時の有効な対策法

もし、現時点で東日本大震災クラスの大型地震が起きたら、1分後、1時間後、24時間後、1週間後、あなたの管理・運営する工場や倉庫では、BCP対策としてどのようなことに取り組んでいく予定でしょうか？

工場や倉庫、従業員への被害を抑え、いつもどおりに操業を継続していくには、地震に備えた行動が必要になります。今回は、大型大地震が再び起きたらどうすれば良いのかというテーマで、有効なBCP対策についてわかりやすく解説していきます。

BCP対策で地震の想定は、必要なの？

一般的にBCP対策というと、自然災害への対応方法をイメージされる方が多いと思います。人によっては、「よほどのことがない限り、地震などの自然災害なんて起きないのだから深く考える必要はない」と考える方もいるでしょう。本当に、地震について想定しておく必要はないのでしょうか。

 

BCP対策で地震を想定しておくべき理由

BCP対策では、地震の被害について想定しておくことをおすすめします。なぜなら、ずっと以前より南海トラフ巨大地震が起きる可能性があるといわれているからです。南海トラフは、日本列島の南に位置する場所です。そのエリアで、マグニチュード8以上の巨大地震が発生するといわれています。

 

【南海トラフ巨大地震の発生確率】
・10年以内に発生する確率20％
・20年以内に発生する確率40％～50％
・30年以内に発生する確率60％～70％
・50年以内に発生する確率90％程度以上

 

もし、南海トラフ大地震が発生すれば、甚大な被害が発生することは間違いありません。そのため、今のうちからBCP対策を行っていくことは非常に大切なことです。

 

BCP対策の怠りが招く事業の廃業

東日本大震災では、多くの工場や倉庫が廃業することになりました。被害規模が少なく廃業を回避できた事業者でも、事業の縮小や従業員の削減を行ったという事例は、見渡せばたくさん見つかります。

その結果、やっとBCP対策の重要性が認知されるようになってきました。つまり、BCP対策への興味や関心は、東日本大震災での経験がきっかけとなったといっても過言ではありません。

従業員を守ることは、事業者として当然の義務です。地震による工場や倉庫への被害を最小限に抑え、企業を存続させるためにも今すぐにBCP対策を行っていきましょう。

 

【地震対策】事業と従業員を守るBCPを策定しよう！

ここでは、地震などの自然災害から事業や従業員を守るために必要なBCP対策についてお伝えします。

 

工場や倉庫の現状を把握する

もし、大型地震が発生した場合、真っ先にやるべきことは現状の把握です。現在、緊急時の行動内容が決まっていないのであれば、だれがどのような行動をとればよいのか事前に打ち合わせを行いましょう。

最近では、地震対策の進捗状況に関するチェックリストなどもありますので、そのようなものを使いながら自社のBCP対策の状況を調べていきましょう。

 

地震発生時の基本方針を明確にする

現状の把握が完了したら、地震発生時の基本方針について明確にしていきましょう。基本方針を決定する際は、下記の3つのポイントを押さえましょう。

 

【基本方針一覧】
・人命を第一とする人道支援
・被災場所の復旧
・工場や倉庫の仕事復旧

 

そのため、災害発生時には、上記の3つのポイントを優先事項として意識していきます。

 

BCPの主要メンバーを選定する

BCP対策を進めるには、多くの関係部署と連携する必要があるため、主要メンバーを決定してください。メンバーを決定する際は、具体的な作業項目を明確にして、その項目に対してふさわしい人員をそろえてください。

 

優先業務と復旧時間を定める

大型地震が発生すると、従業員や設備などが大きく制約されてしまいます。そのため、既存の状況からどのようなことに力を注ぐべきなのか、BCP対策を進めていく中で優先事項を決めておいてください。

 

【事業で優先されるもの一覧】
・工場や倉庫の運営で売り上げにもっとも貢献しているもの。
・事業内容の関係で法的義務が課せられているもの。
・作業の停止が許されないもの。
・会社独自の強みとなるもの。
・商品やサービスの納期が近づいているもの。
・事業が停止した場合、もっとも大きな損害を及ぼすもの。

 

地震発生時の優先事項を決めたら、目標とすべき復旧時間を決めていきます。あまりにも時間がかかりすぎると、取引先からの信頼を失うことにつながるため、相手からの要望も考えながらバランス良く決めていきましょう。

 

会社の資源をリストアップする

BCP対策では、従業員の安全を守りながら、事業の復旧を目指していきます。その際、会社の資源を明確にできていなければ、具体的な指示出しは困難でしょう。そのため、地震が起きる前に、会社の資源についてリストアップしていきましょう。

 

地震の規模と電力の復旧時間を想定する

もし、南海トラフ大地震が発生したとしたら、運営中の工場や倉庫にどれくらいの被害がおよびそうなのか考えてみてください。震度6なら備品の落下や停電、水道の停止が想定できます。

過去の地震を参考に復旧までにどれくらいの時間が必要なのか、検討してみましょう。これにより、BCP対策に必要な設備がわかってきます。

 

事前対策を決定する

目標とする復旧時間が決まったら、事業の復旧を実現するために事前に実行しておくべき対策を決めていきます。たとえば、下記のような検討シートを作成します。

 

【検討シートの参考例】
・従業員の安全確保ができているか。
・従業員へ仕事の指示出しができているか。
・資源を確保できているか。
・長期間の停止を想定したシステム設計になっているか。
・データのバックアップは取得できているか。

 

もし、上記についてできていないことがあれば、対応策を考えて対処していきましょう。

 

事業継続に必要な代替案の提案を行う

大型地震によって大きな被害を受けても、目標とする復旧時間内に事業を再開できるように、代替案を考えていきましょう。BCP対策の代替案としては、下記のようなことを考えていきます。

 

【代替案一覧】
・重要設備の代替方法
・従業員の代替方法
・資金の代替方法
・通信手段の代替方法

 

従業員への教育や訓練を行う

BCP対策を有効なものとするには、従業員への教育や訓練が必要となります。教育を行う際は、対策内容について深く理解してもらうようにしてください。訓練などを行うことで、より理解を深めていきましょう。

 

点検や改善、見直しを行う

BCP対策の内容には、絶対的な完成というものがありません。必要に応じて、定期的に見直しを行うようにしてください。また、地震発生時の対応方法として改善できそうな部分があれば、より優れた手段を取り入れるようにしましょう。

 

まとめ

地震発生を考慮したBCP対策を行っていこう！

BCP対策について考え始めると、「どこから考えれば良いのだろう？」と疑問に感じる方も多いかと思います。実際に、マニュアル作りが難しく、作業がまったく進んでいない事業者さまもいるでしょう。

しかし、だからといってBCP対策を怠って良い理由にはなりません。今後、大型地震の発生が考えられるため、従業員の安全や事業継続に向けて、少しずつ準備を進めていくことが大切です。